2014年に起こったソーシャルメディアのトレンド Top 10

公開日:2015/01/19

最終更新日:2024/02/17

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2015年を迎えるにあたって、2014年に米国で起こったソーシャルメディアの代表的なトレンドを再確認してみませんか?その多くは実際に日本でも起こり、またこれから起こるであろうものかもしれません。 — SEO Japan

マーケッターなら、ソーシャルメディアを無視することは出来ない。

Mad Men(広告業界をテーマに掲げたアメリカの人気ドラマ)の理論に従い、ターゲットのオーディエンスがいるネットワークに姿を現す必要がある。

eMarketerによると、アメリカの成人は1日に1時間以上ソーシャルメディアのコンテンツの吸収に時間を割いている。

Time Spent with Social Media per Day - eMarketer


2014年版 ソーシャルメディアに起こったトレンド Top 10

今回の投稿では、2014年のソーシャルメディアにおける10点の重要なトレンド、および、ソーシャルメディアプラットフォームの利用を改善するための実用的な戦略を紹介していく(ついでに、ソーシャルメディアで失敗するパターンも確認しておこう)。

Top 10 social media highlights of 2014


1. ソーシャルメディアが成果をもたらすことが出来る点を重役がいまだに納得していない。

これは会社にとって事業を左右する問題だが、直接的な成果を確認しない状態で、ソーシャルメディアのアクティビティに資金を投じている企業は多い。

ソーシャルメディアでの交流が、購入ファンネルの中間地点の領域にインパクトを与えることが、成果を確認しにくい要因の一つに挙げられる。

Convertro_SocialMedia_report 2014-2


マーケティングとの関わり合い:

マーケッターは、ソーシャルメディアのアクティビティを計測することが出来る環境を作り出す必要がある。Inboundマーケティングリサーチ 2014年版でHubspotが指摘しているように、ROIを計測する試みを行うだけで、成果が改善される。

Measure COntent Marketing ROI-Hubspot state of inbound 2014


実用的なソーシャルメディア戦略:

  • コールトゥアクションを盛り込む明示および暗示によるコールトゥアクションを利用しよう。少なくとも、ソーシャルメディアで幅広くコンテンツをシェアしてもらえるように促すべきだ。
  • ソーシャルメディアに投稿するコンテンツのブランディングを改善する。 全ての領域においてブランディングを実施する必要がある。ターゲットのオーディエンスには、ロゴがない状態であっても、自分の会社のコンテンツである点を理解してもらわなければならない。

2. 企業はソーシャルメディアの利用を拡大し、マーケティングの枠組みを超えて参加している。

全従業員の力を活用し、ソーシャルメディアの接触範囲を最大限まで拡大しよう。数名の主要な従業員のみに依存するべきではない。

マーケティングとの関わり合い:

ソーシャルメディアへの参加を、ソーシャルメディア部門やマーケティング部門の数名の従業員に限定するべきではない。また、ソーシャルメディアに詳しい大学生を雇えば済むような話でもない。会社のイメージとブランドが左右されるためだ。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • ソーシャルメディアガイドラインを見直す。 従業員による会社に関する発言の内容を定めよう。簡潔なルールを決めるべきだ。例えば、世界的な製薬会社のRocheは従業員向けに14点のソーシャルメディアガイドラインを策定している。
  • ソーシャルメディアガイドラインを全従業員に配信する。 全ての従業員が会社のハンドブックを読んでいるわけではない。少なくとも1年に1度はコピーを提供すると良いだろう。
  • 従業員を教育し、ソーシャルメディアに参加させ、目標達成に貢献させる。 ソーシャルメディアでコンテンツを広め、範囲を拡大するために必要なツールと助けを従業員に与えるべきだ(ちなみに、弊社はトレーニングをサービスとして提供しているので検討してもらいたい)。

3. ウェブサイトへのトラフィックをもたらす手段として、ソーシャルメディアのシェアが検索を上回る。

2014年、ソーシャルメディアのシェアはトラフィックの源としての重要度を増し、マーケットシェアを検索から奪っていた。


Maximize social sharing - Shareaholic chart


マーケティングとの関わり合い:

成果を最大限に高めるため、コンテンツの配信を補う総合的なソーシャルシェア計画を用意するべきだ。

と言っても、SEOの取り組みは継続する必要がある。得られるトラフィックは少なくなるが、今後もトラフィックをもたらしてくれるためだ。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • ソーシャルメディアでのシェアを考慮して全てのコンテンツを最適化する。 全てのコンテンツが最大限のチャンスを得られるように工夫する(ソーシャルシェアに関する見解とコツをこの記事で確認しておこう)。
  • ソーシャルメディアネットワークごとにソーシャルメディアのコンテンツを調整する。 こうすると、各ネットワークで大勢のオーディエンスに接触することが可能になる。
  • 全てのコンテンツでソーシャルシェアが可能な状態にする。 「このページを印刷する」や「この記事をEメールで送信する」等の若干見過ごされがちなオプションも活用してもらいたい。

4. Facebookによる動画の配信がYouTubeを上回った。

動画視聴のカウントに対するFacebookの基準は、YouTubeと比べると大雑把だが、このトレンドは、とりわけYouTubeがリードしていた広告の機会、および、販売の力において注目する価値が大いにある。また、YouTubeがGoogleに次いで2番目に規模の大きい検索エンジンである事実を見逃さないでもらいたい。


Facebook video vs YouTube Video 2014


マーケティングとの関わり合い:

動画は視覚的なコンテンツとして2015年のソーシャルメディア計画およびコンテンツマーケティング計画において欠かせないアイテムだと言える(ついでに動画コンテンツクリエイターになる10のコツを確認しておこう)。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • 動画を2015年の編集カレンダーに盛り込む。 ジェイ・ベール(著名なコンサルタント)のような定期的な動画番組、あるいは、製品を使い方を説明する動画を試してみよう。
  • Instagramの動画やVine等の短時間の動画の力を試す。 大勢のミレニアム世代をオーディエンスに抱えている場合、特に重要だ。

5. ソーシャルメディアのコンテンツファンネルを埋めるために写真が用いられる。

昨年、写真(およびその他の視覚的なコンテンツ)はソーシャルメディアで注目を勝ち取っていた。その中でも特に目立ったのはInstagramだ。

マーケティングとの関わり合い:

オーディエンスが別の被写体を撮影している際、ブランドはどのように映っているのか考えてみよう。つまり、他の人の写真の背景に製品が紛れ込んでいる場合、どのように見えているのかチェックしておくと良い。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • 従業員と顧客に製品を撮影するよう促す。 店舗で写真を撮影する領域を設ける、あるいは、自社サイトで顧客に写真をシェアしてもらう手が考えられる。
  • 適切な場合、ハッシュタグを用いたキャンペーンを実施する。 店舗や見本市で実行すると面白いかもしれない。

6. LinkedIn パブリッシングがプラットフォームを公開する。

LinkedInは、企業および様々な業界のエキスパートに対して、使い勝手が良いコンテンツプラットフォームを提供している(LinkedIn パブリッシングの使い方に関してはこの記事を参考にしてもらいたい)。

(SlideShare(毎月6000万名のエキスパートがアクセスする便利な視覚コンテンツプラットフォーム)をLinkedInが所有している点を覚えておこう。昨年、SlideShareのブログによると、このサイトは44億ビュー & 420万アップロードを達成したようだ)。

マーケティングとの関わり合い:

マーケッター、および、企業はLinkedInに姿を現し、参加する必要がある。マサチューセッツダートマス大学の調査によると、Inc.トップ 500の企業は数あるソーシャルメディアの中でLinkedInのパワーをとりわけ活用している傾向が見られる。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • プラットフォームを限定した編集カレンダーを作り、LinkedIn パブリッシングを活用する。 気が向いた時だけ投稿するのではなく、編集カレンダーに盛り込んでおくべきだ。
  • LinkedInで従業員にスポットライトを当てる。 優秀な人材の流出を危惧するのではなく、このビジネスメインのプラットフォームで会社の素晴らしさをアピールしよう。
  • 従業員が前に進むことが出来るように支援する。 従業員を支援すると、転職されてしまうと憂慮する方もいるかもしれないが、現実には仕事に反映される。

7. 引き続きPinterestがセールスを呼び込む。

Pinterestはカウチコマースの筆頭格だ。スタイル、装飾、料理において助けが必要な時、消費者はPinterestを頼りにする。

マーケティングとの関わり合い:

Pinterestはその他のソーシャルメディアプラットフォームよりも多くの金銭的な価値をもたらすことが調査によって判明している。

また、Pinterestで自社のコンテンツをキュレートする取り組みはトラフィックをサイトにもたらす効果もある。昨年の夏、BuzzFeedがしきりにケーススタディで取り上げられていた。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • 主要なコンテンツの領域でボードを作成する。 Pinterestで画像やチャートを投稿し、コンテンツへの新たな経路を読者候補に与えよう。
  • Pinterestで価格設定のパワーを活用する。 メーリングリストを購読していない顧客にも価格の変更を知ってもらうことが可能だ。
  • 販売期間が終わった製品やスタイルのページを残しておく。Pinterestのトラフィックを現行の製品に導く効果が見込める。

8. アルゴリズムに変更が加えられてもFacebookは今後も必要。

ビジネスの種類に関わらず、Facebookは今もソーシャルメディアにおいて最も重要なサイトである。分かりきっていることだが、繰り返す価値はある。

マーケティングとの関わり合い:

Facebookの自然(無料)の接触範囲は今後も狭まっていく。その結果、広告によるサポートが必要になる。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • Facebookで存在をアピールする。 Facebookの広範な接触範囲を軽視するべきではない。
  • コンテンツとエンゲージメントをユーザーのニーズに合わせる。ただし、Facebookの投稿の寿命が短い点を理解しておこう。
  • ターゲットを絞ったFacebook広告をテストする。 投稿をパワーアップさせるだけでなく、カスタムオーディエンスを活用しよう。

9. Google+の効果は控え目。

Google+の強みはGoogleファミリーの一員である点だ。

マーケティングとの関わり合い:

この利用されることが少ないソーシャルネットワークの効果を強化する方法を学ぼう。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • 会社に人間味を与える。 Google ハングアウトを利用すると良い。

10. Twitterはリードとセールスの増加に貢献するものの、自動的にソーシャルシェアをするだけでは不十分。

マーケティングとの関わり合い:

ソーシャルネットワーク全般に言えることだが、成果を出すためには、Twitterでも狙いを絞ったソーシャルメディア戦略が必要となる(Twitterのアクティビティを成功に導く27点のアドバイスを参考にしよう)。

実用的なソーシャルメディア戦略:

  • Twitterのプロフィールを強化して、注目を集める。 効果的な写真を使い、適切なサイトに向かうリンクを張る。
  • 写真を盛り込む。 Twitterによると写真を使うとRTが35%増加するようだ(その他のRTを増やすアドバイスをこの記事で16点紹介しているので参考にしよう)。

 

結論: ソーシャルメディアプラットフォームは今後も進化を続け、マーケッターと企業に新たな機会をもたらす。

2015年以降は、各種のネットワークを組み合わせ、各ネットワークの性質とオーディエンスを考慮してコンテンツと交流を調整していく必要がありそうだ。

2014年のソーシャルメディアのトレンドの中で、とりわけ重要だったトレンドは何だろうか?


この記事は、Heidi Cohenに掲載された「Top 10 Social Media Highlights of 2014 (Charts)」を翻訳した内容です。

LinkedInは動画回り以外は現状の日本でもかなり共有できる内容だったのではと思います。SEO Japan的にはソーシャルが検索以上の集客効果を及ぼす点は無視できないですけどね。実際、特にサイトを立ち上げた段階&1~2年かけてコンテンツを蓄積し、サイトのオーソリティを十分に構築するまでは、特に情報発信系のサイトであれば、ソーシャル経由のトラフィックが検索経由のトラフィックを上回ることは普通にあると思います。逆にいえば、新しいサイトを始めた人が最初の集客トレンドから「SEOは終わった。ソーシャルだけでいい!」と振り切ってしまうこと危険性もありそうで怖いですが、そこにSEOのノウハウをプラスすることで集客を最大化できる可能性も是非忘れないでいただきたいです。 — SEO Japan

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アイオイクス SEO Japan編集部

2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO(コンバージョン最適化)を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。

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