毎年、SEOは進化し、より高度な領域へと姿を変えていく。マーケッターがスキルを改善していくにつれ、検索エンジンは検索製品を改善する。そして、様々な業界のブランドが自然な検索が成長に与える影響を実感するにつれ、控え目な取り組みであったSEOは、マーケティングの領域の一つとして確固たる地位を築くようになった。
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2014年、あらゆる業界がSEOからメリットを得ていた。この傾向は、2015年に入ってからも続いている。National Retail Federationが実施したこの調査によると、SEOを含む検索マーケティングは、2014年、85%のショッピングサイトにおいて、新しい顧客を獲得する上で最も効果の高い取り組みであったようだ。
また、他のデータにおいても、自然な検索は、製品やサービスをターゲットの顧客に提示する上で、主要な出発点となることが明らかになっている。Kenshooのデータを参考にすると、大多数の消費者は、旅行を予約する際に最初に検索を行うようだ（レジャー目的の旅行者の58%、そして、出張目的の旅行者の64%）。
BrightEdge（私が勤める会社）が行った調査では、自然な検索が、分析したほぼ全ての業界において、最大のトラフィックの源であることが分かった。B2Bのマーケッター達は、自然な検索はトラフィックの51%をもたらすと指摘している。
それでは、現在の勢いを維持するため、SEO業者は何をすればいいのだろうか？そこで今回の投稿では、2015年に、あらゆるマーケッターがマスターするべき5つのSEOの領域を紹介していく。
ここ数年、SEO業界は、キーワードの意図の理解、および、意図にマッチするマーケティング戦略の分割を大幅にレベルアップしてきた。
Google アナリティクスでキーワードのデータが提供されなくなり、また、領域としてSEOが進化してきたことを受け、従来型のマーケティングのコンセプトをSEOに統合し、オーディエンスの分割における新たな手法が生まれ始めている。
量的なデータを検索の需要を生むトピックに結びつけ、オーディエンスの人物像、および、購入プロセスの有益な情報のタイプと組み合わせなければならない。
また、需要をもたらすトピックに対して、競合者が何をしているのか理解する必要もある。なぜなら、ご存知の通り、検索は片方が利益を得れば、もう片方は必ず減益を出すシステムだからだ。
要するに、次のタスクを行う上で有効に働くデータを探す必要がある。
進歩的なSEOは、テクニカル、分析、そして、従来のマーケティングを全て網羅する。
SEOの取り組みは、ターゲットのオーディエンス像のために体験を作り出す行為そのものである。だからこそ、SEOを成功させるには、優れたコンテンツと連携する必要があるのだ。時間を割いて、先程説明したステップ 1に従えば、ユーザーを重要視したコンテンツとSEOの調整を行う際のしっかりとした土台を築くことが出来る。
2014年にContent Marketing Instituteが公表したデータによると、B2BおよびB2Cは、コンテンツマーケティングの主要なパーツとして、ブログの記事とウェブコンテンツの形式でコンテンツを活用しているようだ。
SEOの関係者の多くは、まずは戦略的なコンテンツに着手し、SEOのベストプラクティスを応用して、メリットとビジビリティ（検索結果でユーザーの視界に入る能力）を高めるのがベストなアプローチだと考えている。一方、パンダ等のGoogleのアルゴリズムは、ユーザーエクスペリエンスと品質のために力を尽くすべきだと示唆している。
また、独創的なコンテンツとテクニカルなSEOの両立を薦める意見は、確かに理論としては魅力的だが、現実として、多くのブランドが、どの部門やチームが何をすればいいのか、そして、どんな順番で行えばいいのか分からずに苦労している。
この点は、コンテンツとSEOに関する記事でも取り上げている。この記事では、コンテンツ作成とSEOを担当するチームが協力する体制を裏づける1つのソリューションとして、コンテンツの作成から最適化までの明確なワークフローを策定するアプローチを紹介した。
テクニカルチーム & コンテンツ作成のチームが連携する手立てを決めようと試みているブランドに対して、この記事で指摘した考えに再び言及されてもらう — デジタルマーケティングチームの役割とスキルを全て明らかにして、重複、そして、コンテンツ作成担当スタッフがSEOを学び、SEOのスタッフがコンテンツの作成を学ぶための相互トレーニングの機会を発見すると良い。
2015年にコンテンツを介してメリットを作り出す取り組みに関しては、Marketing Landに投稿されたこの記事を参考にすると良いだろう。
数年前から、SEO業界では、ウェブサイト、および、企業はモバイルマーケティング戦略を策定するべきだと言う指摘が行われていた。2015年はモバイルの1年になると言って間違いなさそうだ。
事実、comScoreによると、デジタルメディアを消化する時間において、モバイルデバイスはデスクトップを既に上回っている。
5月[2014年]はモバイルが躍進した1ヶ月となった。過去数年間のモバイルメディアの勢いが、いかに強烈であったかを強調する節目を迎えた。モバイルプラットフォーム（スマートフォンとタブレット）が、デジタルメディアを消化する時間において、全体の60%に達したのだ（昨年同時期は50%）。
SEOにおいては、モバイルサイトの作成は、2015年における強固なSEO計画の中核を成す取り組みだと言える。しかし、構成には注意が必要だ — 昨年、BrightEdgeが実施した調査では、モバイルの構成を誤ると、平均でスマートフォンのトラフィックを68%失うことが明らかになっている。
また、Googleはレスポンシブデザインを推奨しているものの、マーケティングのニーズを満たすためには、ハイブリッドなアプローチの方が適している可能性がある。
ちなみに、どんなルートを辿ったとしても、Googleは1秒以内に上半分のコンテンツを読み込むことをサイトに要求している点を忘れないでもらいたい。読み込みに時間がかかると、モバイルの検索結果にマイナスの影響を与える可能性がある。
自然な検索に関する調査資料は、業界としてのパフォーマンスを計測する上で重要だが、ブランド、そして、マーケッターは、結果を計測し、取り組みを定量化し、SEOが予算の分配に値する点を証明することに苦労している。
2013年、分析スキルを持つマーケッターに対するニーズを記事で取り上げたことがある。事実、2014年にCMOSurvey.orgが行った調査では、調査の参加者の44%が、マーケティングのインパクトを証明する計測指標を持っていないと答えていた。
この感想は2014年のAdobeの調査でも表れており、マーケティングの資金を投入する場所を考える際、マーケッターの49%はデータではなく、直感に頼ると打ち明けていた。
ただし、レポートは必ずしも複雑化しているとは限らない。今年は、データのソースを簡素化し、構造化したデータのソースを介して、正しい情報を見出す取り組みに力を入れるべきである。
つまり、マーケティングの取り組み（その中でも、会社の収益に影響をもたらすもの）を証明する上で紛れもなく重要なKPI（主要業績評価指数）を特定し、複数のデータソースを単一のプラットフォームに取り込み、パフォーマンスにおける真の見解を手に入れる必要がある。
SEOの担当者や担当チームは、他のチームと同じ目標を掲げなければならない。様々なマーケティングを担当するチームが、得た情報をシェアし、複数のチャンネルをまたぐマーケティングを行うために連携すれば、各々で行動を起こす場合と比べて、大幅にパワーアップするはずだ。
例えば、共生関係を持つ2つのチャンネルとしてSEOとPPCが挙げられる。SEOのデータはPPCにとって有益であり、反対に、PPCのデータはSEOの役に立つ。Google、Kenshoo等のデータは、自然な検索および有料検索がお互いの成果に与える影響を明らかにする。
2015年、SEOのデータを他のチームとシェアし、マーケティングキャンペーンにおいて連携した取り組みを行う手段を皆さんは用意しているだろうか？
「人生は終わることのない旅」と言う格言はSEOにも当てはまる。
SEOは、ウェブサイトの一部となり、継続的にブランド（そして、コンテンツ）をより大勢のオーディエンスに提示し、ユーザーにより優しい体験を作り出す能力を改善する。
1日でSEOをマスターすることは出来ないものの、SEOの各領域で少しずつ前に進むことは可能だ。そうすれば、サイトは改善され、SEOに対する取り組みはより大きなインパクトを与えるようになる。
この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもサーチ・エンジン・ランドを代表しているわけではない。
この記事は、Search Engine Landに掲載された「5 Essential SEO Techniques To Master In 2015」を翻訳した内容です。
SEO単独のスキルというよりは、SEOをいかにウェブマーケティングに統合していくか？というお話でした。実際、実用性や有効性考えても、単体のSEOスキルよりはコンテンツマーケティング含めたウェブマーケティング全体にいかにSEOを融合していけるかということが、はるかに重要と思いますし、SEOのエキスパートに求められているものかと思います。 — SEO Japan
2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO（コンバージョン最適化）を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。
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