Googleが発表した23のパンダ対策への反論

前回の記事で紹介したパンダアップデート対策としてGoogle自ら発表した23のサイト改善策について、SEO Bookのアーロン・ウォールが一言。SEO的に参考になるかはわかりませんが、中々に興味深い内容です。 — SEO Japan

グーグルのアミット・シングハル氏が、パンダアップデートにおけるグーグルのアプローチをさらに“分かりやすく”説明した。しかし、明確になったとは私には思えない。そして、グーグルが問う多くの質問は大きく誤っていると思う。

目次

その記事で挙げられている情報を信じられるか?

認識されているオーソリティを売り込んでいるだけのように思える。

反対意見:

  • 皆さん(あるいは皆さんの知り合い)は、過去数十年間において、ある時点でアドバイスに従ったために(例えば、“今回こそは特別かもしれない”と言う理由で、インターネット関連の下部や住宅バブル、または過度のクレジットの利用を介して)、破産したり、大きな被害を被ったり、または極貧の状態に追い込まれたら、相手の言うことを信じるだろうか?
  • このメディアへの忠誠心こそが、人を欺くことで戦争のような行為へと走らせる世論を形成する、事実とは正反対の情報に盲目的に従い、ろくな知らせが伝わってこない可能性を高めているのではないだろうか?子供達が数兆ドルの借金の利子を払わなければならないのではないだろうか?また、報道機関が嘘をついたために、100万人以上が命を落としたのではないだろうか?米国政府(現在、世界で一番大きな力と権限を持っている)もまた、イラクへ行くことに対して、米国の市民に情報を与えないようにする片棒をかついでいたのではないだろうか?
  • 多くのニュースサイトは、グーグルニュースのような配信経路が増えている。これは権力を持つが故に始まっている(何かを調べるために、検索を実施すると、グーグルはグーグル自身のニュース部門を宣伝するため、このニュース部門のサイトは上位にランクインするためだ)。教育システムはそれ自体が権力者を信頼し、従うよう教え込むための宣伝活動のツールでもある。金融危機から学べる教訓があるとすれば、それは多くの権力者は信頼に値しないことだけである。なぜなら権力者達は全体を犠牲にして自己本位に行動するからだ。

その記事は専門家、またはトピックを熟知している人物が作成したのだろうか?それとも、もっと浅はかな内容なのだろうか?

大手メディアサイトは、パンダアップデートにより、年間の広告収入が10億ドル増加した。大半の大手メディアの記事は、話題に精通しているライターによって作成されているわけではなく、熱心な万能ライターが浅い内容を補うために複数の引用を利用し、情報がぎっしり詰まっているように見せかけているのだ。

「公式」の引用の多くは、業界の組合を代表する職員の言葉を用いている。要するに、ライター達は、一般市民の利益に反している場合でも、当該の組合の職員の利益を支援しているのだ。

問題は、F_CKされた後にしか、誰がいけないのかを知ることが出来ない点である。例えば、デビッド・レリア: 「つまり、デビッド・レリアは、金額次第で、言いなりになっていた点を認めたのだ。同氏の仕事は、ウェストサイドハイウェイの近くを生業とするニューハーフの娼婦と何が違うのだろうか?私にはほとんど同じように見えてしまう。どちらも同じ穴のムジナである。」

そのサイトは、若干キーワードのバリエーションが異なるだけの、同じまたは同じようなトピックに関する複製された、重複する、または、余分な記事を掲載しているだろうか?

グーグルビデオ vs ユーチューブ vs ヴィーヴォ。

大半のAPの記事は、APにとっては余分な重複には当たらないのだろうか?

eブックストアやプレイスページ等のグーグルのブームに乗り遅れたサービスの一部は、余剰を最小限に抑えようとする際に、どのように弁明するのだろうか?

クレジットカードの情報をこのサイトに登録したいですか?

売ることを目的としているサイトもあれば、教えることを目的としているサイトもある。

情報を共有する願望はあるものの、何も販売していない(そのため、奇妙なサイトのデザイン、もしくは個性豊かなフォーマットの構造を持つ)熱烈なホビーイストのサイトは、不要なSSLの認証やTRUSTe、McAfee、そして、VeriSigh等の支払いサービスよりも情熱を優先することに対して、ペナルティーを与えられるべきだろうか?

興味深いことに、信頼性の証を表示しているサイトは消費者を欺く可能性がより高い。詐欺師になるには、信頼と自信を悪用する必要がある。一流ブランドの一部は、この行為に及んでいる、しかも、何度も繰り返し行っている

販売を目的としていないサイトは、情熱を基に運営されている可能性が高い。

その記事はスペルミス、スタイリングのミス、あるいは事実誤認があるか?

「正しいスペルを、学校の先生達と比べ、世間のプレッシャーと苦痛にどっぷり浸かった社会人は軽視している。」 – ヘンリー・ルイス・メンケン

また、省略の誤りは、大手メディアで頻繁に見られており、銀行家が国からお金を巻き上げている仕組みをすべて知るためには、ローリングストーンのような過激なメディアに頼らなければいけない理由がここにある。当然だが、大手メディアでも、時効を迎えた6、7年後に同じ記事を目にすることになるだろう。そして、10年近く前の話であるにも関わらず、新しい“ニュース”として売り込むのだろう。

サイトの読者の純粋な興味を基にトピックが選ばれているだろうか?それとも、そのサイトは検索エンジンで上位にランクインするトピックを推測して、コンテンツを作成しているだろうか?

私のサイトのようなブログからコンテンツを盗んでいる大手メディアサイトの自動生成されたスパムのページは(デイライフやTruveo等のサービスを用いて実行)、情熱によって作成されているわけではない。この点は私が保証する。ボットをプログラミングする際に“情熱”を持たせることは出来ないのだ。

その記事はオリジナルのコンテンツや情報、オリジナルのレポート、オリジナルのリサーチ、またはオリジナルの分析を掲載しているか?

この点には同意せざるを得ない。しかし、大手メディアはストーリーを盗むことで悪名高い点は注目に値する。

私は読者の多い業界誌で特集された会社の仕事を請け負っている。この業界誌は、クライアントに関する立派な記事を掲載していた。この雑誌は、あまりにも宣伝しているように感じるため、クラアントのサイトにはリンクを張りたいくないと主張した(クライアントは、この記事の唯一のソースであり、同社を紹介することが目的であるにも関わらず)。家の前で写真を撮影し、記事の写真に使っているにも関わらず、宣伝し過ぎていると見られることを恐れて、リンクを拒むとは、なんともひねくれた考え方だと言わざるを得ない。

そのページは、検索結果のその他のページと比べて、十分な価値を提供しているか?

これは若干おとり商法に似たトピックである。その理由を説明させてもらおう。理想的な世界では、すべてのページの質が高いはずだ。

しかし、一部のブランドが一線を超えるとグーグルはソースの明記を無視し続け、さらに、プレイスページのようなまったく価値を加えていないスクレイパーページを作成する。一方、作成するページがすべて固有であり、価値を加えていることに自信を持っている人は、検索を巡る戦いで、資金をすべて費やしてしまうだろう(検索以外の大きな配信経路を持っている場合はのぞく)。

大半のエントリは、個々においては採算が取れていない。失敗作が成功を収めるの稀なケースがある。しかし、事前に、どのエントリが成功を収めるかを把握することは出来ないが、僅かに利益が出る程度の労力と規模を基に良い結果を望むのだ。

オンライン、音楽、映画、書籍等、あらゆる配信事業は、このような仕組みで動いている。

例えば私が書いたこの記事は、収益面での失敗の代表例である。多くの読者が私のブログに目を通していることは周知の事実であり、私はこの記事を書くために多大な時間を費やした。その結果、コメントが僅か1本寄せられ、そして、被リンクは1本も獲得することが出来なかった(スクレイパーのサイト、自動リンク、nofollowのリンクを除いた場合)。

さらに事態を悪化させているのは、成功を収めているアイテムをコピーする他のサイトと競合するだけでなく、グーグルがペナルティーを課してサイトに打撃を与える決断を下すと、コンテンツを盗むスクレイパーサイト(グーグルがアドセンスを通じて料金を支払っている)が自分の作品にも関わらず、自分のサイトよりも上位にランクインしてしまう現象が起きていることだ。グーグルが他の人達に料金を支払って作品を盗ませ、再び配信させている状況で、どのように十分な価値を提供することが出来るのか教えてもらいたい。

ソースの明記、ブランドのバイアス、そして、スクレイパーページを使ってパブリッシャーと競合させる件等の問題は、利益に紛れもない大きな影響を与えている。優良な存続可能な企業でさえ、20%の利鞘があればラッキーな状態である。グーグルが、トリップアドバイザーのコンテンツを盗用したプレイスページを導入した際、グーグルはトライップアドバイザーの検索トラフィックの10%をひっきりなしにリダイレクトしていた。

結局、上述したコンテンツの問題は、コストや労力とは関係なく、利益が出るか否かに集約されている。利益が出ないなら、単純に持続不可能になる。

そして、たとえ利益を得ていたとしても、グーグルが他者に手を貸し、その地位を脅かす可能性がある。

価値の追加に関しては、多くの人々が、アドセンスの広告を買って、第三者の作品を再び配信している光景を私は何度も見てきたが、その場合、小売価格を下げる以外何も価値は加えられていない。

コンテンツに対してどれほど質の管理を行っているのか?

マイペース、フレンドスター、ツイッター、そして、フェイスブック等の上位に格付けされ、大きな話題になったソーシャルネットワークは、どれもスパムばかりである。数年前、私はフェイスブックの“友達”の75%を削除した。なぜなら、無制限のネズミ講の製品を私のウォールで宣伝したいと懇願するメールが毎日のように送られてきたからだ。

私に削除された人がすべて悪事を働いていたわけではない(その大半は善良な人達だろう)。しかし、スパムに対する機会費用は全くなかった。自動化に走るスパマー達は、何もかもコモンズの悲劇へと導く。有料制は質を管理する唯一の優れたフィルターかもしれないが、有料制を採用するなら、多くの無料愛好家達を敵に回し、グーグルがお金をばらまいてそのコンテンツを盗ませる事態に発展してしまうだろう。

グーグルはウェブを取り締まっているが、グーグルの広告プログラムに関しては無政府の状態になっている。

米国政府からプレッシャーを受けるまで、広告主の数を5万強多く見せかけていた件にもこのダブルスタンダードの愚かさが垣間見れる。奇妙にも、グーグルはスパマーを退治している善良な正義の味方として位置付ける大胆な行為に及んでいたのだ。

その記事はストーリーの双方の主張を記載しているか?

大手メディアのソースは、ストーリーの双方の言い分を分かち合い、バイアスがかかっていないように見せる。しかし、メディアはもともと消費者ではなく広告主の利益に沿うように偏っている。例えば、マニュファクチュアリング・コンセント(仕組まれた同意)やBGHの訴訟について考えてもらいたい。

また、一部の著名な企業(GOOGLEを含む)は、自分達を問題視するメディアサイトを追放している。

そのサイトは当該のトピックで認められているか?

認められているオーソリティの多くは、対立する資金源を抱えている – 初期のグーグルのリサーチのなかで強調されていた – そして、医療分野では常にこの点は露見している(事後数年または数十年経ってから)。

「マーケットを動かす」ことが可能な多くの企業は、定期的に苦戦する小売店に与えるアドバイスとは正反対の取引を行っている

権威よりも誠意の方が大切だが、人当たりがよく、正直でいるよりも、情報操作を陰で行う方が理に適っているのだ(そして、儲かる)。

そのコンテンツは、多くのクリエイターによって大量生産、または、多くのクリエイターにアウトソースされているか、もしくはサイトの大規模なネットワーク全体で広められ、個々のページまたはサイトにはほとんど注目されていないか、またはケアが行き届いていないか?

この示唆に対する評価を行う場合、グーグルの取り組みはどれだけ説得力があるだろうか?なぜグーグルはグーグルビデオ、ユーチューブ、そして、ヴィーヴォを所有しているのだろうか?

もっと言えば、大半のマーケットのリーダーは、ブランディングするため、分割するため、そして、市場で二重取りを行うために大規模なネットワークや複数のブランドサイトを運営している。バンクレイト(既にバンクレイト、ネーションワイド・カード・サービス、クレジットカード・サーチエンジン、バンカホリック等を所有している)がクレジットカーズガイド.comを買収し、同サイトに掲載されているスパムリンクが原因で一時的にペナルティーを与えられた件を覚えているだろうか?そのクレジットカーズガイド.comは再び上位にランクインしており、さらにその後、クレジットーカーズ.comを買収した。アマゾン.comからザッポスに至るまで、ほとんど全ての大きなブランドでこのような行為が行われている(そもそもアマゾン.comはザッポスを現在運営している!)。

その記事はしっかり編集されているか、あるいは、ずさんに、または慌てて作られているか?

多くの素晴らしいコンテンツは、その分野のエキスパートによって作成されている。しかし、当該の分野以外は何も知らないに等しい可能性も、そして、執筆、ウェブサイトのデザイン、オンライン配信等には精通していない可能性がある。

健康に関するクエリの場合、そのサイトの情報を信頼するか?

言い方を変えてみよう。人々が普段目にするメディアにも、米国に肥満がまん延する状態を作った責任はある。また、多くのマーケットをリードする健康関連のオーソリティサイト(WebDM等)は、一見したところコンテンツに見えるものの、小さな字で広告と記載されている特別な広告セクションを持っている。

この点をさらに突き詰め、大規模な製薬会社が定期的に認可外の目的で販売しているにも関わらず、数百万人の命を奪った悪行に関する情報を箱に記載しなくても許されている点もまた、注目に値するのではないだろうか。

そして、このような薬に関する誤った情報を一般市民に与える件を教えるグーグルの考え方にも注目してもらいたい。

そのサイトの名前を聞いた際、権威あるソースとして考えてもらえるか?

数多くの「権威ある」サイトは、ただ単に多額の広告予算を持っているだけのサイトである。

ブリティッシュアクセントで賢いgecko(ヤモリ)を使って宣伝している企業はどこだろうか?マスコットとしての役割(そして頭韻法)以外に、このゲッコー(あるいはアクセント)は事業にどの程度関連しているのだろうか?全く関連性は見られない。しかし、毎年、この企業は広告に10億ドル近くの資金を投じている。

その記事はトピックを完全または全体的に説明しているか?

大半の記事は採算が合わない。

特に、グーグルがコストゼロの自動ウェブスクレイパーに多額の資金を投じているうちは尚更である。

その記事は見識豊かな分析、または当たり前の情報を上回る興味深い情報を提供しているか?

グーグル自身の規範を採用すると、グーグルプレイスのページが、生き残れる可能性は低いだろう

そのページはブックマーク、友達と共有、または推薦したいようなページだろうか?

共有されているアイテムの多くは、情報が不十分か、賛否両論か、または、偏った先入観を分かち合うために共有されている。

その記事は読者の気を散らすほど、またはメインのコンテンツを邪魔するほど多くの広告を掲載しているか?

マニュファクチュアリングコンセプトのDVDの中で、大手メディアが、広告とコンテンツを60/40の割合にしたい点を強調していた。グーグルは以前からオンラインパブリッシャーに対して広告の割合を減らすよう促しているが、グーグル自身はまったく反対の方向に向かっている:

その記事は印刷された雑誌や百科事典または本にも掲載されていてもおかしくないか?

多くのおとりのヘッドラインはもともと雑誌が利用していた手法のはずだ。

その記事は、短すぎるか、内容がないか、または、有益な具体的な情報に欠けているか?

大半の雑誌の記事と同じように、と言う意味だろうか?または、グーグルが資金を投じ、数多くの小規模なビジネスを葬る理由として用いたコンテンツファームのことを言っているのだろうか?

グーグル自身の基準に照らし合わせた場合、グーグルプレイスのページは存在価値があるのだろうか

(グーグルと同じようなことをしているなら、その人物はスパマーに違いない)

そのページは手間をかけ、詳細にまで注意を払って作成したか?反対に詳細は気にしないで作成したか?

基本的には、この点は、ユーチューブの除いて、大抵のユーザー生成コンテンツのサイトを除外している。

ユーザーはそのサイトでページを見た時、文句を言うか?

たった今見たページについて私なら文句を言うだろう。 ;)

今日作成していたブログのエントリに対するリンクを探していたとき、グーグルの1位の結果(ソーシャルサークルによって投票されたアイテムではない)は、RSSフィードのコンテンツを投稿し、私が探していたテッククランチの記事を紹介する、ビジネスインサイダーの記事にリンクを張った、音楽業界のサイトにリンクを張るフートスイートのフレーム化されたページにリンクを張っているツイートであった。

不要な重複 & ノイズを消し去りたいなら、グーグルはなぜソーシャルメディアのノイズをさらに全面に押し出すようなボーナスシステムを採用しているのだろうか?アマゾン.comがキンドルで素晴らしい成果を上げたにも関わらず、なぜグーグルのeブックのマーケットが必要なのだろうか?イェルプが強力なコミュニティレビューサイトを作成したにも関わらず(編集にかかる経費は事実上ゼロ)、グーグルプレイスのために、レビューを盗み、置き換える必要はあるのだろうか?

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長過ぎて、読めなかった人のためのまとめ

現実として何が起きているのか(「理想」を支えるのではなく)知りたいだろうか?アナーキーである。銀行はお金を盗み、素知らぬ顔で営業を続けてきた。製薬会社は、認可外の目的で薬を積極的に販売する一方、薬の逆輸入に関する恐怖を駆り立てる宣伝を行っている。グーグルはコンテンツを盗むためにお金をばらまき、「大きなブランドを作らない方が悪い」として、被害者は何も取り合ってもらえない状況が起きている。

アナーキーとしか言いようがない。

アナーキストと言われると、破れたジーンズとメガデスのTシャツを着て放火をする連中を思い浮かべるかもしれないが、このタイプのアナーキストはスーツを着こなし、丁寧な言葉で話す。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Questioning Amit Singhal’s Questions」を翻訳した内容です。

相変わらずのアーロン節でついつい最後まで読んでしまいました。参考になるとかというわけではないのですけどね。常にブレない大企業批判のスタンスはここまでくるともはや名人芸ですね。なんていうと怒られそうですが・・・ただ確かに23の改善策もクラウドソーシングを批判しつつグーグル自身がYouTubeを運営していたり、広告が多すぎないか、上部にありすぎないかと問いつつも肝心の自身の検索結果ページの上位は広告が占めていたり(&その占有面積を徐々に増やしていたり)もするんですけどね。ここまでとはいわずとも、偉い人のいうことをそのまま鵜呑みにしない姿勢は少しは持ちたいものです。 — SEO Japan
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