ソーシャル時代に企業が起こすべき10の変革

公開日:2012/02/10

最終更新日:2024/03/04

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ソーシャル全盛時代の今、休むことなく進む技術革新と社会の変化は、企業が対応できるペースを超えているといっても過言ではありません。そんな「デジタルダーウィン論」をベースにソーシャル時代の企業の在り方を語り続けるブライアン・ソリスが、今回この時代を勝ち抜いていくために必要な企業に求められる変革を10の項目で紹介してくれました。概念的ではありますが、どれも意識して備えておきたい(いえ自ら実践していくべき)変革ばかり。 — SEO Japan

この投稿は私の新作「The End of Business as Usual」(いつも通りのビジネスが終わる日)を紹介するシリーズ記事の1つである…

新しい年が始まり、そして、2012年の目標と期待を占う推測をする時期に差し掛かってきた。しかし、台頭するソーシャルネットワークを10サイト挙げたり、時間とリソースを節約する優れたアプリを10個挙げて、皆さんを困惑させるつもりはない。また、水晶の玉を覗いて、バイラルマーケティングやユーザー/顧客獲得の秘訣を5つ提示するつもりもない。疑わしい予言集に新たな推測を加える代わりに、今回は、より熱意に満ちた方針を取らせてもらう。

2012年は、デジタル版ダーウィン論により柔軟性のない従来型のビジネスが至る所で危機を迎えるため、変化の1年になる。デジタルダーウィン論とは、業界に関わらず、適応するペースを超えるペースでテクノロジーと社会が進化する際に発生する現象である。

そう、今年は姿を現しつつあるマーケットでの機会に適応するため、顧客、従業員、そして、関係者との交流を改善し、システムとプロセスを考え直し、最終的に、企業のビジョン、ミッション、そして、パーパス(目的)を復活させるため、組織が変革に投資を行う年になるだろう。その結果、通常のビジネスに終わりを告げる適応力を持つ文化が生まれる。2012年以降、次に挙げるトレンドは、生き残りだけでなく、リーダーシップに対する道しるべとしての役目を負うだろう。

変革のトレンド

リーダーシップ: テクノロジーが進化、そして、仕事と生活に浸透していくにつれ、行動、期待、そして、コミュニケーションも進化を遂げる。誰かが先を読み、行く必要のある場所を確認し、導かなければならない。リーダーシップは確実に獲得しなければならない。従業員全員が後に続くトップダウンの特権に頼らず、リーダーシップは運営管理を行う人物に委ねられる。権限付与の時代においては、闇雲に進む人達は、有名なアップルレミングズのCMで描いた道とは異なる道を歩んでしまうだろう。

ビジョン: 既定の組織の方向性を定めた展望を見直す必要がある。最近、会社のビジョンに見直してみただろうか?それは、堂々とツイートで配信することが出来るだろうか?ブランドがブランド単体ではなく、共同して作られる時代においては、ビジョンが不明確または面白味に欠けると、連帯感、コミュニティ、そして、仲間意識は消えてしまうだろう。

ストラテジー: ニューメディアや新興のテクノロジーにより顧客への権限付与が高まるため、新しい戦略では、目的を有意義な経験と成果に合致させることに焦点を絞る必要がある。新しいテクノロジーは、ビジネスの仕組みや顧客の行動に影響を与えるディスラプティブテクノロジー(破壊的技術)、もしくは、通常のマーケティングや販売に対する新たなチャンネルやプラットフォームと混合されることが余りにも多い。また、顧客が望むことや高く評価することを理解しない状態で、ニューメディアに焦点、予算、そして、時間が割かれることもあまりにも多いのが現状だ。

カルチャー: 融合と団結が求められる変革の時代を迎えている。融通が利かない、もしくはリスクを嫌うカルチャーでは、何も変えることは出来ない。実験を行う人達がサポートされていない状態では、イノベーションは達成されない。組織は、顧客中心、そして、従業員中心、そして、何もよりも重要な権限中心に根差した適応のカルチャーを育む取り組みに集中しなければならない。カルチャーは全てである。意図を持っており、また、持たせるべきである。そして、策定するべきである。適応可能なカルチャーの育成に投資する企業は、関係が改善され、その結果、競争上の強みにプラスの効果がもたらされることに気づくだろう。

ピープル: マーケティングミックスの5つ目のPである「People」は脚光を浴びる。社内起業の精神を認める組織は、従業員に権限を実験を実行する与え、試行錯誤を繰り返して、エンゲージメント(参加を介した交流)とモラルを改善していくだろう。そして、顧客を受け入れることで、見解により、関連する製品、サービス、そして、プロセスが引き出されるだろう。

イノベーション: 新しい機会を認識する力は、実行する力の次に重要な力ではないだろうか。新興テクノロジーとディスラプティブテクノロジーは、ビジネスの業界および顧客の生活スタイルの一部になっている。イノベーション、トレンド、そして、刺激的な宣伝は終わらないだろう。反対に増え続ける一方だ。新しい解決策と反応を特定して、考慮する能力は絶対に欠かせない。評価および反応を決める革新的なコラボレーションおよび意思決定のプロセスとシステムによって支えられる必要がある。そして、イノベーションは恒久的に行われなければならない。

インフルエンス: デジタルな影響力はソーシャルネットワークで徐々に顕著に現れ始めており、一般の消費者を新しい影響に変えつつある。その結果、新たな顧客の階層が作られ、企業はその他の顧客よりも高い地位にいる顧客を特定して、交流しなければいけない状況に身を置かれている。反応型の交流をベースにしたビジネスモデルに未来はない。企業は、全てのつながりを持つ顧客を特定および交流し、接触範囲を拡大するべきである。意思決定のサイクルの中で、ポジティブな経験が共有され、接点が現れたら交流を行われなければならない。もしくは、積極的に見識と方向性を求める人達に結果を与えなければならない。また、人に価値を与え、そして、時間と労力を関連するネットワークに割く取り組みは、同等、もしくはそれ以上の影響力を企業に与える効果もある。

ローカリゼーション: 世界中の顧客とのつながりを望むグローバルな企業にとっては、ローカリゼーション & コンテクスチャリゼーションはあらゆる交流戦略で最も重要視される点である。しかし、場所に関わりなく、全ての交流戦略においても重要である。考えられる全てのブームに乗り、コンテンツを同時配信し、リソースを薄め、そして、必要最低限の投資しかネットワークに行わない企業が多い。フェイスブック、ツイッター、グーグル+、ユーチューブ、フォースクエア、インスタグラム、ピンタレスト、クオラは、1対多の戦略に対する、そして、熱心で、積極的なコミュニティを育む取り組みを無視したプログラムに対する放送チャンネルと化している。

インテリジェンス: 2011年の最大のトレンドの一つは、ソーシャルメディアの司令部の発展であった。この高度なデータ取得部門の中心は、会話、そして、コミュニティマネージャー達が会社内で耳を傾け、反応し、そして、交流を促すことが可能な可能なツールであった。ソーシャルメディアは確かにマーケティング部門およびサービス部門にモニタリングの技術を与えているが、アクティビティを実行可能な見解に解釈するテクノロジー、チーム、そして、プロセスに投資するのは企業である。

博愛的資本主義: 顧客は顧客自身が持つ基本的な価値観に一致する価値を期待する。企業の社会的責任等、かつてコミュニティを重要視する必須のチェックリストが、今になって再び脚光を浴び始めている。博愛的資本主義は、企業が顧客の代わりに取引の一環として価値のあるチャリティに貢献するビジネスモデルである。さらに、顧客は、従業員が“適切な扱いを受け”ている企業に投資すると表明しており、その結果、信頼と忠誠心が企業にもたらされる。台頭しつつある共感を呼ぶビジネスモデルでは、顧客が自然に関係者になるような毎日の事業の一環として、寛容で、優しい決断が求められる。

これらの柱は、機会がすぐに評価され、イノベーションが定期的に行われる適応能力のあるビジネスモデルの基盤になるだろう。その見返りは、関連性、親近感、そして、支持である。レオン C. メギンソンがかつてチャールズ・ダーウィンの「種の起源」を言い換える際に述べていたように、「生き残るのは最強の種でもなければ、最も賢い種でもない。変化に対する適応力が最も強い種である。」

#適応か死か


この記事は、Brian Solisに掲載された「Looking Beyond 2012: Trends for Leading Transformation」を翻訳した内容です。

読む上ではどれも納得なんですし、ここに書かれていることが全部できている企業があれば確実にこれからの時代を勝ち抜いていける気はします。最後の博愛的資本主義はともかく、GoogleやAppleはここに書かれていることを既に実践していると思いますし、そういう文化が根付いている印象を受けます。最近調子の悪いニュースが多い日本の巨大メーカーも外部以上に内部からの変革を起こすことが復活には重要?かもしれません。 — SEO Japan

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アイオイクス SEO Japan編集部

2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO(コンバージョン最適化)を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。

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