最強のSEO戦略: Googleに不満をぶちまける!

最終更新日:2024/03/08

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日本ではYahoo! JapanのGoogle採用によるGoogleのサーチ市場独占が話題になっていますが、既にGoogleが独占に近い状態になっている米国で最近議論になっているのが、Googleが検索結果に自社サービスを連動させすぎているのではないか?という事業者からの苦情。特に最近は大手事業者が一斉に声を上げるなどちょっとしたトピックになっています。今回から新たに翻訳配信する人気ブログMarketing Pilgrimから熱い議論の内容を紹介します。 — SEO Japan

どうやら、グーグルの検索エンジンに対して奇妙な対応をしているのは、ヨーロッパお粗末な企業だけではないようだ。奇妙な対応と言ったのは、ランクを改善するには(または現在のランキングを維持するには)SEOの最新の手法、つまりグーグルに対して、フェアに扱うよう不満をもらしているためだ。

今週のウォールストリートジャーナルに掲載された記事は次のように報じている

グーグルはユーザーがオンラインで検索を行う際に徐々に自身のコンテンツをライバルのウェブサイトよりも売り込むようになっている。その結果、競合するサイトは非難の声を上げている。

インターネット界の巨人ことグーグルは、地域のビジネスの情報やグーグルヘルスサービスへのリンクを他社のグーグルではないサイトのリンクの上に表示している。

このような非難の声を上げているのは、大規模なサイトであり、それ故、この問題を興味深くしている。

批判する企業は、自分達のリンクが検索結果ページの下の方に押し出され、グーグルのサイトに良い場所を提供していると主張している。批評する人々の中には、旅行サイトのトリップアドバイザー、健康サイトのWebMD.com、そして、地域事業のレビューサイトのYelp.com、シティーサーチの重役が含まれる。

「現在、グーグルが同じウェブトラフィックおよび同じ広告投資を巡って[多くのウェブサイト]と競合しているのは事実です」とシティーグリッド・メディアの経営最高責任者を務めるジェイ・ヘラッティ氏は述べた。シティーグリッドメディアは、シティーサーチ、そして、姉妹サイトのアーバンスプーンおよびインサイダーページズを運営するIAC/InterActiveCorpに属している。

このような非難の声は、グーグルから大量のトラフィックを得てきたサイトから上がっている。現在、グーグルは情報を提示する仕組み、とりわけローカル検索の領域に大きな変更を加えており、グーグルインデックスに含まれる大物サイトが批判しているのだ。そして、グーグルによるこの変更の仕組み、そして、グーグルの目的を理解しようと努力するのではなく、子供が何かを取り上げられたときに起こす行動と同じ行為を彼らはしている。つまり、喚き散らしているのだ。

トリップアドバイザー LLCの最高経営責任者、スティーブン・カウファー氏は、グーグルの検索エンジンからのサイトへのトラフィックが、グーグルが地域の事業に関する情報を提示する仕組みに加える最新の変更について発表する直前の10月の半ばから、季節調整後のベースで10%以上落ち込んだと述べた。グーグルからのトラフィックが最も多かったトリップアドバイザーは、旅行者が訪れるホテルやその他のビジネスのレビューを提供するサービスである。

それでは、この問題を見直してみよう。グーグルは企業であり政府機関ではない。グーグルは自分の好きなことをする権利があり、扱いが気に食わないからと言って、非難される謂われはない。個人的にはグーグルが情報収集者としてリストを提供する以上の仕事をする点を嬉しく思っている(情報を集めるだけのサイトの大半は実は見せかけだけのディレクトリになり下がっているため)。情報を求めてグーグルに向かい、別のソースに飛ばされ、答えに辿りつく前にさらに検索を要求されるのは、グーグルのユーザーにとっては芳しくない。

グーグルにお菓子を取り上げられたからと言って、何もしないで不満ばかり洩らすのは浅はかとしか言いようがない。グーグルは政府機関ではない。支援する目的の組織でもなければ、“フェア”に扱うことが命題の組織でもない。グーグルは企業であり、他のどの企業よりも立派な功績を残してきた。その結果、人々は答えを求めてグーグルを訪問するのだ。これは独占ではなく、ただ単に他の競合者よりも優れているだけである。資本主義では、彼らを勝者と呼ぶ。私たちは資本主義者であり、この国は資本主義を採用している。もう愚痴をこぼすのはやめてもらいたい!

グーグルは記事のなかで次のように反論している

グーグルの広報担当者は声明文の中で次のように説明している。「私たちはウェブサイトのためではなく、ユーザーのためにグーグルを作りました。アドレスのクエリにとって、最も役に立つ答えが“10本の青いリンク”ではなく、地図であることがあります。また、“エジプトのピラミッドの写真”のようなクエリにとって、一連のイメージが最も妥当であるケースもあります。私たちはこのような結果を「手っ取り早い答え」としてページの上部に頻繁に掲載します。なぜならグーグルのユーザーは手っ取り早く答えを見つけたがっているからです。」

正直に言うと、検索エンジンにまるで貸しがあるかのようにグーグルを扱う企業の主張は時代と逆行している気がする。彼らはグーグルに何も貸していない。望むランキングを得たら、二度と変動しないなどと言う文言はどこにも存在しない。

自分よりも上位にランクインしている大物サイトを出し抜きたいと願う小さなトリップアドバイザーのようなサイトは、数多く存在するはずだ。しかし、このような小規模なサイトは、トリップアドバイザー、WebMED、Yelp、そして、シティーサーチ等のサイトが、規模、そして、サイトの質が優れているため、自分達よりも明らかに有利な立場にある事実を把握している。その結果、これらの規模が大きく、そして、確立されたサイトがマーケットを独占しているのだ。検索エンジンに対して、このような大手のサイトが小規模なサイトをフェアに取り扱うようにグーグルに要求しているとは思えない。

既に何度もこのサイトで申し上げてきたが、私はグーグルの擁護者ではない。グーグルから報酬をもらっていない。事実、グーグルの社員には知り合いがいないし、仕事の質が良い以外にグーグルを弁護する動機は何もない。グーグルを凌ぐサービスは存在するのだろうか?いや、存在しない。ビング – ヤフー!の不完全な提携ではなく、本物の競合者の登場を誰もが待ち望んでいるのではないだろうか。しかし、現実は厳しく、グーグルは期待に応え、そして、他のどのサービスよりも質の高い答えをユーザーに与えてくれるのだ。

それでは、グーグルがトリップアドバイザーに対してどれだけ“アンフェア”なのか検証してみよう。

以下に「New York hotel」の検索結果を掲載する。

グーグルが私に提示したのはホテルである。まさに私が求めた情報である。具体的なホテルをリストアップし、その次にトリップアドバイザーのサイトを掲載している。トリップアドバイザーはホテルではなく、多くのホテルを取り扱っており、さらに検索を行う必要がある。検索する側には幾つかの選択肢がある。このミッションはこれで終了した。本当の問題は、トリップアドバイザーよりもエクスペディアがオーガニック検索で上位に格付けされていることなのかもしれない。

次に「New York hotel reviews」の結果を掲載する:

どうやら、この結果を提示するには、これがうってつけの方法のようだ。トリップアドバイザーはナンバーワンを獲得している。グーグルの仕事は完璧だ。

歪曲されているように思える検索結果は数多く存在するはずだ。これは誰にでも起こり得る。一般の人々にも、弁護士にも、医者にも、カフェ等にも起こっている。そして、そうであるべきなのだ。検索エンジンには、無断居住者の権利はない。場所は自分で手に入れるものであり、それには基準がある。ハーバード大学に誰でも入学出来るわけではないが、ハーバードが何か悪いことをしているではなく、ふさわしいと思える方法を用いているだけなのだ。フェアと言えるのだろうか?その質問自体意味がない。万人にフェアに接することなど所詮不可能だからだ。

グーグル、そして、グーグルがサイトを格付けする方法に納得出来ないなら、とにかく喚き散らしてみよう。多くの大物が実行しているので、きっと適切な戦略なのだろう。果たして本当に適切なのだろうか?


この記事は、Marketing Pilgrimに掲載された「New SEO Best Practice: Whining」を翻訳した内容です。

上記の記事は比較的中立的というか、「誰にもフェアな検索結果などない」という立場の元、大手事業者の行為を若干批判しているニュアンスさえありますが、今回の件はともかく、特にローカル検索の分野でGoogleが自身のサービスと通常の検索結果をどこまでブレンドしてくるのかというのは検索結果に表示されている事業者にとっても、Googleが自身のサービスでいずれ積極的に販売してくるであろう広告を購入しなければならない事業者にとっても気になる話題ですよね。両事業者は多くの場合、イコールだったりするわけですが、特にバーティカル系のポータルサイトにとっては死活問題になりかねないですし。 — SEO Japan

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アイオイクス SEO Japan編集部

2002年設立から、20年以上に渡りSEOサービスを展開。支援会社は延べ2,000社を超える。SEO/CRO(コンバージョン最適化)を強みとするWebコンサルティング会社。日本初のSEO情報サイトであるSEO Japanを通じて、日本におけるSEOの普及に大きく貢献。

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